ジャニーズ性加害問題に対する海外メディアの報道・反応まとめ

2023年3月18日にイギリスの公共放送局であるBBCがジャニーズ性加害問題をドキュメンタリー映画にして以来、ジャニーズ性加害問題が国際的に報道されるようになりました。

日本のメディアもようやく重い腰を上げて少しずつ報道するようになりましたよね。

この、国際的に話題となっているスキャンダルついて、各海外メディアはどのような報道をしているのでしょうか。

そこで今回は、イギリスやアメリカを始めとした海外メディアが報道しているジャニーズ性加害問題の内容についてお伝えします。

ジャニーズ性加害問題に対する海外メディアの報道をまとめると…

各海外メディアが報道しているジャニーズ性加害問題の内容は結構なボリュームがあるため、「つまりどういうことか？」を先に述べていきます。

ジャニーズ性加害問題に対する、海外のマスメディアが報道している内容を一言で表すと、「今になって報道する日本のマディアを批判している」と言えるでしょう。

どうやら海外メディアは、自国の真実を伝えようとしない日本のマスメディアの闇（裏で芸能事務所などと取引しているなど）に気づいているみたいですね。

もちろんそれだけではなく、

というような意見もありました。

海外メディアが初めてジャニーズ性加害問題を報道したのは2000年

画像をクリックすると拡大します

よく日本のニュースを見ていると、「イギリスの公共放送局であるBBCの放送をきっかけに、日本のメディアもジャニーズ性加害問題についてようやく取り上げるようになった」と伝えていますよね。

それはもちろん間違いではないんですが、実は、2000年にジャニー喜多川が所属タレントに対して性的虐待を行っていたことをニューヨーク・タイムズ（アメリカの大手新聞会社）が取り上げています。

どのような内容だったかというと、1999年に週刊文春がジャニー喜多川の性的虐待を取り上げたことを元に記事にし、文藝春秋の担当記者にもインタービューしたというもの。

そしてそれに続くように、同じく2000年にガーディアン（イギリスの大手新聞会社）も取り上げています。

しかし、この時は全く日本で話題になりませんでしたよね。

当時日本でジャニーズ性加害問題が話題にならなかった理由

1999年に文藝春秋の記者が週刊文春にジャニー喜多川の性的虐待の件について取り上げたのにもかかわらず、日本では全く話題にならなかった理由について、ニューヨーク・タイムズやBBC、ガーディアンなどが分析しているものがありましたので、それを元にお伝えします。

週刊誌が報じていたから

「1999年に週刊文春が取り上げたのにも関わらずマスメディアは報道しようとしなかった」と多くの海外メディアが言っていますが、当時日本で話題にならなかったのは、ジャニー喜多川が所属タレントに対して性的虐待をしていることを取り上げたのが週刊誌だったからです。

週刊誌はオオカミ少年のようなところがあるじゃないですか。

大げさに書いたり“あること無いこと”書いたりするので、「また嘘言ってるわ」という感じで新聞会社やテレビ局はもちろん、私たち国民も相手にしなかったんですよね。

そのため、せっかく大きなスキャンダルを見つけた週刊文春は撃沈してしまったんです。

このことについてBBCでは、「週刊文春は注目されることなくレンガのように沈んだ」と伝えています。

ジャニー喜多川が神様のような存在だった

ジャニーズ事務所は男性アイドル市場を独占していましたし、生前のジャニー喜多川は人望に熱くて周りからは信頼があったので、「ジャニー喜多川がそんな事するはずがない」と誰もが思っていました。

また、ジャニーズ事務所に所属している少年タレントの両親も、「テレビに出たければ愛情だと思って受け入れなさい」と言っていた人もいるようです。

ジャニーズ性加害問題当事者の会代表の平本淳也さんもそのようなことをおっしゃっています↓

"ジャニーズ性加害問題当事者の会"会長の平本淳也ｻﾝ?

発端となったBBCインタビューで馬脚を出してたのか

なるほどなぁw
どいつもこいつもカネカネカネ pic.twitter.com/DR8oMEHytq

— ♞Sengoku✶☾Warrior✴︎ (@SamuraisMercy) September 15, 2023

セクハラを超えて性被害を受けているのに、それをごまかそうとする平本氏に驚きを隠せないBBC記者のモビーン・アザー氏

そのため、ジャニー喜多川の性的虐待を記事にした週刊文春が逆に非難され、それを良いことにジャニー喜多川とジャニーズ事務所が名誉毀損で文藝春秋を訴えたということです。

文藝春秋が週刊文春に書いた10件の記事の内、9件は真実だとして名誉毀損には当たらないという判決が下っています。

あまりインターネットが普及していなかった

総務省が2000年6月に行った調査によると、当時の日本のインターネット普及率は29.99％、利用率はわずか17.1%でした。

世界での2000年時点のインターネットの普及率は6.5%で日本は19位なんですが、この時代は、ほとんどの人が新聞やテレビ、ラジオから情報を得ていたんですよね。

そして、日本人の8割以上の人が新聞やテレビで報道されている情報は本物だと信じ込んでいました。

ちなみに、2000年頃にようやくスマートフォンが出回り始めたため、SNSなど存在しません。

Facebookは2004年、YouTubeは2005年、Twitterは2006年からのサービス開始のため、週刊文春が報じた内容が拡散されることはなかったんです。

同性愛は認めないという偏見

今となっては、男性と男性が結婚するなど、同性愛（ゲイ）が少しずつ認められるようになって来ていますよね。

しかし、2000年頃はまだ、「オカマ」や「オネエ」はキャラとしてある程度認知されていたものの、ゲイなんてあり得ないという偏見が日本ではありました。

海外では同性愛が認められつつありましたが、日本ではまだまだ認められず。

ジャニー喜多川に至っては、神様のような存在であったことから、余計「彼がゲイであるはずがない」と信じてやまない人が多かったのでしょう。

日本のメディアは事務所からお金を受け取っていた

『ジャニーズ性問題なぜ今？ジャニー喜多川が逃げ切った3つの理由』でもお伝えしましたが、日本のメディアが忖度している理由の1つに、芸能事務所からお金を受け取っているというものがあります。

BBCなどの海外メディアは、いち早くこのことに気づいていました。

というのも、おそらく日本だけでなく海外メディアでもこういうことが行われているんでしょうね。

日本の場合、例えば報道機関の一部の上層部の人たちが、キャバクラやパブで豪遊したその領収書をジャニーズ事務所などの芸能事務所の名前で切っているそうです。

事務所側も、不祥事を隠すために報道機関の権力を持っている人たちに事務所の名前で領収書を切ることを許可していたんでしょう。

そういう事もあって、ジャニーズ性加害問題が今まで報道されなかったんです。

テレビ局にとってスポンサーは神様と同じ

日本でも海外でも、テレビ局にとって一番大切なお客様は、莫大な広告費を支払ってくれる企業、つまりスポンサーです。

スポンサー≧広告代理店＞テレビ局＞視聴者というような構造になっており、スポンサーの言うことが絶対。

生放送以外のものは全てスポンサーや広告代理店が目を通し、彼らにとって都合の悪いものは全カットします。

そんなスポンサーにとって、広告のイメージキャラクターであるタレントに不祥事があることが発覚するのは、とても都合の悪いこと。

日本の企業の中には、ジャニーズ喜多川が性的虐待を行っていることを知っているにも関わらず、それが明るみに出ると売上や株価に影響しかねないため、ひた隠しにしていたところもあったのでしょう。

ジャニーズ性加害問題が大事にならないよう上から押さえつけていたので、ジャニー喜多川の性的虐待は続いていったんです。

ジャニーズが一種の国策のようなもの

ジャニーズ事務所が男性アイドル市場を独占できるようになったのは、一種の国策のようなものだと語っている海外メディアもありました。

「男性アイドルを育てることに国にとって何のメリットがあるの？」と思うかもしれませんが、国にとってもかなり都合の良いことなんです。

というようなことが挙げられます。

『ジャニーズ性問題なぜ今？ジャニー喜多川が逃げ切った3つの理由』でもお伝えしたように、実際に、嵐の櫻井翔の父親である桜井俊がマスメディアを管轄している総務省の事務次官をやっていたこともあり、ジャニーズが国策であるといっても過言ではないでしょう。

もしかすると、国もジャニーズ性加害問題をだいぶ前から知っていたかもしれませんよ。

各海外メディアのジャニーズ性加害問題の報道内容

以上がまとめとなりますが、せっかくですので、各海外メディアがジャニーズ性加害問題をどのように報道しているのか、かい摘んで箇条書きでお伝えします。

おそらくですが、ジャニーズ性加害問題について直接取材やインタビューをしたのは、BBC。

記者のモビーン・アザーを始めとしたBBCの取材スタッフは、実際に日本に来て取材しています。

他の海外メディアのほとんどは、BBCの内容を引用したり、その内容を踏まえた記者の考えをまとめたり、週刊文春の内容を分析しているように感じました。

BBC（イギリスの公共放送局）

BBCのドキュメンタリー映画（YouTube日本語版）
https://youtu.be/zaTV5D3kvqE?si=8eVClOmfY1oNeB5r

ガーディアン（イギリスの大手新聞）

The Hollywood Reporter（アメリカのエンタメ雑誌）

VOGUE（ブラジルのファッション雑誌）

イタリアの各種新聞

まとめ

ジャニーズ性加害問題について、海外メディアはどのような報道をしているのかについて解説してきました。

多くの海外メディアが、日本メディアの闇について批判しているようですね。

というか、おそらく海外メディアの中には、日本のメディアと同じような事をしているところもあるので、同業者としてよく分かるのでしょう。

ジャニーズ性加害問題が今まで明るみに出なかったのは、日本のメディアがひた隠ししてきたからなのはもちろんなんですが、そこに関わっていた広告代理店やスポンサー、ひいては国も関与していたのではないかと疑いたくなりますよね。

国が関与していたというのは憶測になりますが、スポンサーや広告代理店が報道規制をかけていたことはありそうです。

メディアは最も情報操作しやすい媒体ですので、報道されていることだけが正しいと思わずに、私たち一人ひとりが真実を見極めようとすることが大切でしょう。